フリーターの行く末

　何年か前にフリーターやニートについてブログで取り上げたが、最近のフリーターを巡る状況は大きく変化しているようだ。
ある、アルバイト情報誌によると1990年代187万人のフリーターがいたが、2001年にはなんと410万人と急増した。
それが、昨年の厚労省の調査によるとフリーター人口（15?34歳）は200万人を下回ったという。25?34歳では前年より5万人減り、92万人と減少した。
つまり、フリーターでは将来性もないし、病気になっても満足に治療も受けられない。その上仕事は単純作業が多く不満だということを、長引く不況の中、若者は考えてきたようだ。

もともと、フリーターになる人たちは自分の可能性を枠にはめたくない、つまり組織の中で管理されたくない、気楽だしアルバイトで結構稼ぎがあるから、などの理由でフリーターを自ら選ぶ人が多かった。
しかし、最近の社会情勢の中、企業の合併・吸収、中小企業の倒産などが多発してきたため、フリーターもうかうかしていれないようだ。

どうしても社会保険や福利厚生を考えれば、アルバイトは不安でたまらない。確かにフリーターの平均年収は（34歳未満の未婚者）165万円で、正社員（34歳未満の未婚者）の338万円と比較してもその差は歴然だ。その上、給与以外でも待遇や任される仕事の内容が大きく違っている。そこで、フリーターから正社員に転身しようと試みるのだが、それも社会情勢が厳しく年齢は25歳が限度のようだ。それ以上になると正社員は狭き門になる。各会社も正社員に求める評価基準は責任感、ビジネスマナー、コミュニケーションなど９つに分類され、その基準を突破しないと技術職や専門職などのやりがいのある仕事は任されないようだ。

ともあれ、若者も結婚し家族を持ちたいし、お金も欲しいと思うが、なかなか現実は甘くない。その現状を考えたら、きちっとした会社で働きたいのは当然である。今まさに10年前の“気ままな若者”も、のんびりできない時代になってきたようだ。
参考資料：リクルートワークス研究所　産経新聞