中国はオリンピックをなんとか無事成功させ、あとは来年の上海万国博覧会を迎えるばかりである。その後の中国を世界の見識者が予測している。それによると中国の経済成長に陰りが見え、このままでは2010年にはバブルがはじけると予想している。その根拠は急激な発展により格差が大きくなり、北京・上海・大連を中心とする太平洋側と、四川・重慶・チベットを中心とする内陸側とでは物価や景気があまりにも違い、生活が成り立たない状況に追い込まれている。このままでは共産党一党支配も崩壊の憂き目に遭うのではないかと危惧されている。
その後同じ運命を辿るとされているのが米国である。米ソ冷戦が終結し、長く影響力を誇示していた米国の力も、今回の金融危機を期に陰りが見え、ヨーロッパをはじめ、アフリカ、アジアなどへの強制力が衰退するのではないかと思われている。
そのときに最も影響を受けるのが我が日本である。我が国も米国の力が落ちたときこそ戦後GHQが作った日本国憲法を改正して日本人のための憲法を作らなければならない。それによって国民が選んだ政治家が政府を作り、その政府が外国支援や国連のあり方に発言権を持ち、一国としての力を有することができるのではないか。それが将来の世界平和につながっていくと信じて疑わない。奇しくも同じ予測したのがアインシュタインその人であった。
世相シリーズ94
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