わが国は、世界のどの国と比較してもみても、理想的医療制度が存在し、安心して治療を受けることができる。その根底にあるのが国民皆保険制度であり、いかなる高度な医療も普遍平等に受けることができる。
しかし少子化による人口の減少、高齢者の増加、医療技術の進歩に伴う高価な医療機器などの普及によって医療費が高騰し、国がすべてにおいてまかないきれない状況に陥り、患者の負担がますます増えてきた。そのため国民保険料や社会保険料の未払いが多くなり、今のままでは満足のいく医療ができない状況になりつつある。もともと日本の保険による医療費の四分の一は税金でまかなわれている。その税金は一般会計から出ている。その一般会計からどれだけ助成できるかによって決まると言われている。
イギリスもかつては医療費をすべて税金でまかなっていたが、財政負担から1960年から医療費抑制政策を推し進めた。さらに70年代には当時のサッチャー首相が市場原理主義による医療費と教育費の抑制を行い官僚による管理を強めた。その結果、優秀な医師や医学者が国外に出て医療の荒廃を招いてしまった。90年代後半になってブレア首相が抑制策の失敗に気づいて、医療費を1.5倍に増加したが、思うようにいかず医療への社会的不信から、今日アメリカのような民間に頼る保険制度になった。
日本もイギリスの失敗に学び極端な医療経済システムを用いず、社会的共通資本の考えを導入すべきである。それを怠ると国が国民に対して満足な医療費として払うことができなくなり、やがてアメリカのような民間保険を導入せざるを得ない状況になってくるのではないか。
参考文献：自分を守る患者学 渥美和彦著 PHP新書 参考資料：杉本クリニックHP
健康コラム
医療先進国のアメリカは医療に巨費を投じたため、国民に高額な負担が生じて無保険者の増加などの社会問題が出現してきた。そこで医療費削減を目的として、マネイジド・ケアが生み出された。つまり医療に営利企業が参入し、サービスの向上と効率化が求めてきている。また近年では、医療の方向性も“治療から予防へ、入院から外来へ”と変貌してきた。
17日、理化学研究所がアレルギー性喘息など気道過敏症をひきおこす悪玉細胞を発見したと発表した。喘息といえば代表的なのはアレルギー性喘息である。子供に起こる気管支喘息の多くは、この病型である。国内のアレルギー性喘息の患者数は300万人に達し、いまや国民的病気となっている。世界を見てもこの病気の患者は3億人いると言われ、死亡者数も年間25万人超に及び、わが国でも3000人の患者が亡くなっていると言われている。
このところ医師不足とやらで病気をしてもなかなか病院にかかることが難しくなってきた。風邪をひいたときなどに体温を測ろうとするが、従来の水銀式の体温計だと時間がかかって面倒である。ましてや結果を早く知りたいときはイライラしてくる。そんな時早く結果を知るのに便利なのが「耳式体温計」である。１秒で検温し音で知らせてくれる優れものである。幼児や子供が熱を出したときなどいち早く測れるので非常に便利である。